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Eメールレファレンスの記入フォームには依頼者の知りたいレベルを...

秋田県在住の協会会員ハタハタくんからこんな指摘を受けた。

以前会報で、同じ質問をして埼玉県立図書館と佐賀県立図書館からどんな回答が返ってきたのかを比較した。同じ条件なのでこれはよしとしよう。

しかし対面レファレンスや日本では普及していないチャットレファレンスとを比較してみよう。これらのレファレンス方式では、回答者が依頼者に対して、依頼 者がどの程度深く、あるいは広範囲に調べてもらいたがっているかを対話によって探ることができる。訓練されたレファレンス職員ならそうするはずだ。あるい は直接そう尋ねなくても、希望の回答期限を尋ねることで、その依頼者がどれだけ深く知りたがっているかをうかがい知ることができる。

でもEメールレファレンスでは、特に回答者側が予め依頼者に、依頼者の欲しい情報レベルを指定しておくよう断り書きをしておかないと、(1)簡単に済ませるのか、(2)深くまで追求して立派にしあげるのか、判断できにくい場合があるだろう。

私がした質問は、埼玉県立図書館は(2)と判断したのだろう。しかし佐賀県立図書館はたまたま(1)と判断した可能性がある。もし依頼者が(2)の回答を期待するのならば、質問内容にそう匂わせておくか、掘り下げた回答が欲しいと明示しておくべきではないだろうか。

ハタハタ君のこの指摘は考慮・検討する価値が十分にある。したがって、日本の都道府県立図書館のオンラインレファレンスサービスの全部を一から洗い出ししてみることにした。

私が注目しているのは以下の点だ。

チャットレファレンスや対面レファレンスとは違って、質問者の知りたい情報のレベル(軽くでいいのか、深く広く欲しいのか)を質問の際に明らかにしてくだ さい、という但し書きがなされているか。あるいはフォームだとプルダウンメニューかラジオボタンでそういった指定をさせているか。

こういったことがなされていれば、都道府県立図書館のレファレンスは同じ土俵(条件)で比較・検討することができよう。

ピンとこない人にはこの例を挙げよう。小学生の軽い質問に対して、数式を使った難解な解説は必要と考えるだろうか。よほどの例外がないかぎり、そうは考えない。この場合(2)ではなく(1)でいいだろう。

しかし質問によってはどちらとも判断できない場合がある。したがって、依頼者が(2)を希望していても(1)をもとにした回答がくることがある。佐賀県立の例の場合もそうではないのか。

だから(1)か(2)かを依頼者に明示させる必要があるのである。ウェブに盛り込む情報にあなたの県の図書館のレファレンスサービスの技量の名声・悪評が掛かっているのだ。

よって、次回からはその詳細な検討に入る。


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